名古屋でAIシステム開発の会社をやっています。
先日、住所を入れると土砂災害ハザードマップの警戒区域に入るかどうかを判定するサービスを公開しました。全国47都道府県・約179万区域を収録しています。
Kurage 土砂災害ハザードマップ（無料で試せます）
この記事は機能紹介ではありません。「何を作るか」をどう決めたかと、作らないと決めたものの話です。そこがいちばん再現性のある部分だと思うので。
半年ほど前に、住所から徒歩圏の人口・世帯・事業所を出す商圏分析システムを作りました。技術的にはうまくいきました。道路網をたどった到達圏を出して、国勢調査のメッシュ統計を交差面積で按分する。精度も速度も満足しています。
ところが検索からの流入がゼロでした。1件もありません。
原因を調べたら、単純な話でした。
製品名そのものである「商圏分析ツール」を、月に210人しか検索していません。 しかも競合指数60で、正面から取りにいくには重い。仮に1位を取ってもクリックは月数十回です。
これは技術の問題でも、ページの問題でもありません。
この記事は要約版です。続き（残りの話題・実装の詳細）は元記事でどうぞ:
商圏分析システムの部品を組み替えて、土砂災害ハザードマップの判定サービスを1日で作った——検索需要を先に実測して「作るもの」を決めた記録
